NISAの始め方|新NISAのしくみと、口座開設の4ステップ

更新:2026年7月 ・ 読了目安 約4分

2024年から始まった 新NISA は、投資で得た利益が 非課税 になるお得な制度です。「興味はあるけど始め方が分からない」という人向けに、新NISAのしくみと、口座開設の手順をやさしく解説します。

📑 この記事でわかること
  1. 新NISA(2024年〜)のしくみ
  2. 始め方の4ステップ
  3. ステップ1の補足:金融機関はどう選ぶ?
  4. ステップ3の補足:商品選びの考え方
  5. 始めるときのポイント
  6. よくある不安・質問
  7. まとめ
積立は「あと半分」が育つ(月3万円・年利5%の場合) 約204万 5年 約466万 10年 約802万 15年 約1,233万 20年 積み立てた元本 運用益(NISAなら非課税)
年利5%で運用できた場合の想定。利回りは保証されず、元本割れの可能性もあります

グラフのとおり、長く続けるほど運用益(緑の部分)の伸びが加速していきます。20年続けた場合、元本720万円に対して運用益は約513万円。通常はこの利益に約20%の税金がかかりますが、NISAならまるごと非課税——約100万円ぶんの税金がゼロになる計算です。これがNISAが「まず使うべき制度」と言われる理由です。

新NISA(2024年〜)のしくみ

年間の上限使い方
つみたて投資枠120万円毎月コツコツの積立(投資信託)
成長投資枠240万円個別株・投資信託など(一括もOK)

2つの枠は併用でき、年間合計360万円 まで投資できます。生涯の非課税保有限度額は 1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円まで)。非課税期間は無期限 で、売却すると翌年にその分の枠が復活します。成長投資枠のくわしい使い方は新NISAの成長投資枠とは?をご覧ください。

始め方の4ステップ

  1. 金融機関を選ぶ…NISA口座は1人1つ。手数料の安さ・商品数でネット証券が人気
  2. 口座を開設する…マイナンバーと本人確認書類で申し込み(最短数日)
  3. 投資する商品を選ぶ…初心者は 低コストのインデックス投資信託 が定番
  4. 積立を設定する…毎月の金額を決めれば、あとは自動で積立

毎月の積立が将来いくらに?

積立シミュレーター(NISA)で計算 →

ステップ1の補足:金融機関はどう選ぶ?

NISA口座は1人1口座しか持てないので、最初の金融機関選びだけは少し考えましょう。見るポイントは3つです。

あとから金融機関の変更もできますが(年単位・手続きあり)、手間なので最初に納得して選ぶのがおすすめです。当サイトは特定の金融機関をすすめる立場ではないので、上の3点で比べてみてください。

ステップ3の補足:商品選びの考え方

初心者の定番は、低コストのインデックス型投資信託です。理由はシンプルで、①世界中や市場全体にまとめて分散できる、②信託報酬(保有コスト)が安い、③値動きを予想する必要がなく積立と相性がいい、の3つ。「全世界株式」や「米国株式(S&P500)」に連動するタイプが広く選ばれています。

逆に、初心者のうちはテーマ型(AI・半導体など流行りもの)や毎月分配型、コストの高い商品は慎重に。銀行や証券会社の「おすすめ」が自分に最適とは限りません。※特定の商品をすすめるものではありません。最終判断はご自身で。

始めるときのポイント

よくある不安・質問

Q. 元本割れが怖いのですが…

投資なので、短期的には元本割れは普通に起きます。だからこそ「すぐ使うお金は入れない」「長期で積み立てる」が大前提。一括で大きく入れず、毎月同じ額をコツコツ買う(ドルコスト平均法)ことで、高いときに買いすぎるリスクをならせます。

Q. 暴落したらどうすればいい?

積立投資でいちばんもったいないのは、下がったときに怖くなってやめて(売って)しまうことです。積立中の暴落は「同じ金額で多く買えるバーゲン」でもあります。そもそも暴落しても生活に響かない金額で積み立てておくことが、続けるコツです。

Q. 毎月いくら積み立てればいい?

家計によりますが、無理なく続けられる額が正解です。年代別の目安や考え方は新NISAは毎月いくら積み立てる?にまとめています。将来いくらになるかは積立シミュレーターでどうぞ。

Q. 途中で売ったら枠はどうなる?

売却した分の枠は翌年に復活します(生涯1,800万円の枠内で再利用可能)。教育費や住宅資金など、人生の節目で取り崩しても、また積み立て直せる柔軟な制度です。

Q. iDeCoとどっちを先にやるべき?

わが家は「まずNISA、iDeCoはNISA枠を使い切れる人向け」と考えています。iDeCoは掛金が所得控除になる強力な節税がある一方、原則60歳まで引き出せず、受け取り時に税金の設計も必要だからです(→NISAとiDeCoどっちが得?)。

まとめ

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情報更新日:2026年7月|計算の根拠・参照元について|ツールの埋め込み。本記事は一般的な説明です。参照:金融庁「NISA特設ウェブサイト」。新NISAは2024年1月開始。金額・要件は最新の公式情報や、お住まいの地域・販売店・金融機関でご確認ください。