手取りの何割を貯金する?わが家は「9割で暮らす」ルール

更新:2026年7月 ・ 読了目安 約4分

「手取りの何割を貯金すればいい?」の正解は家庭ごとに違います。それでもわが家のルールはシンプルです。毎月の手取り(基本給ベース)の9割で暮らし、1割を先取りで貯める。そしてボーナスと残業代は「最初から無いもの」として、まるごと貯蓄・投資へ回します。

📑 この記事でわかること
  1. わが家のルール:9割で暮らし、1割を貯める
  2. ボーナスと残業代は「無いもの」として扱う
  3. 「理想の割合(黄金比)」は気にしすぎない
  4. 貯めた1割・ボーナス・残業代をどこへ
  5. 手取り別・9割生活のイメージ
  6. まずは自分の「手取り」を知るところから
  7. よくある質問
  8. まとめ
わが家のルール 毎月の手取り 9割で暮らす 1割貯 ボーナス・残業代 最初から無いもの → まるごと貯蓄・NISAへ 生活は「基本給の手取り」だけで回す。だから家計が景気に揺れません。

わが家のルール:9割で暮らし、1割を貯める

毎月の手取りを「10」とみて、9で生活し、1を貯蓄に回します。ポイントは先取り貯蓄であること。「余ったら貯める」ではお金は残らないので、給料が入ったら先に1割を別口座へ分けて、残りの9割で暮らします。

ボーナスと残業代は「無いもの」として扱う

わが家がいちばん大事にしているのがこれです。毎月の生活は「基本給の手取り」だけで回す設計にして、ボーナスと残業代は生活費に組み込みません。

理由は、ボーナスや残業代は景気や働き方で大きく変わるから。ここに生活を合わせると、残業が減った月やボーナスが下がった年に家計が一気に苦しくなります。最初から無いものとして扱えば、ボーナス・残業代はそっくり貯蓄やNISAに回せて、家計も揺れません。当然、ボーナス払い前提のローンやリボ払いは組みません

「理想の割合(黄金比)」は気にしすぎない

「住居費は手取りの3割まで」といった費目ごとの黄金比もよく聞きますが、家族構成や地域で最適はまるで違います。わが家は費目の割合より、「毎月、基本給の手取りの9割以内に収まっているか」という総量で管理しています。

9割生活は、いきなり食費を削るより固定費を下げるのがいちばんラク。通信・保険・サブスクを一度見直せば、その後ずっと効きます(→ 固定費の見直し)。

貯めた1割・ボーナス・残業代をどこへ

順番はシンプルです。

  1. まず生活防衛資金(生活費の半年〜1年分)を現金で確保
  2. それ以降はNISAで長期・積立・分散(→ 毎月いくら積み立てる?NISAの始め方

わが家は「保険は保険、投資は投資」で混ぜないのも方針です(→ お金の基本方針)。

手取り別・9割生活のイメージ

「9割で暮らし1割を貯める」を具体的な金額にすると、こんなイメージです。これにボーナス・残業代がまるごと上乗せで貯まります。

毎月の手取り生活費(9割)先取り貯蓄(1割)
20万円18万円2万円
25万円22.5万円2.5万円
30万円27万円3万円

「1割は少なく感じる」かもしれませんが、ボーナス2回+残業代が丸ごと貯蓄に回るので、年間ではまとまった額になります。まず続けられることを最優先に。

まずは自分の「手取り」を知るところから

割合の分母になるのは、年収(額面)ではなく手取りです。年収と手取りは意外と差があるので、まずは自分の手取りを把握しましょう(→ 年収から手取りはいくら?)。

よくある質問

Q. 手取りが少なくて1割も貯められません

その場合はまず固定費の見直しから。食費や交際費を毎回がまんするより、通信・保険・サブスクを一度下げる方がラクで長続きします。9割生活が回るようになってから、貯蓄率を上げていけば十分です(→固定費の見直し)。

Q. 借金・ローンがある場合は?

金利の高い借金(リボ・カードローンなど)は、投資より返済を優先するのが基本です(返済=確実にその金利分の“得”)。住宅ローンなど低金利のものは、返済しながら並行して貯蓄・NISAでOKです。

Q. 「1割貯蓄」で老後は足りる?

毎月1割+ボーナス・残業代が丸ごと貯まれば、実質の貯蓄率はもっと高くなります。それでも足りるかは老後の必要額しだいなので、一度シミュレーションを(→老後2000万円問題老後資金シミュレーター)。

まず「手取り」を把握しよう

年収の手取りシミュレーターで計算する →

まとめ

そもそも「何にいくら使ったか」が分からないと割合も出せません。把握のしかたはカードで家計を把握する方法にまとめています。

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情報更新日:2026年7月|このサイトについて・免責|ツールの埋め込み。本記事は運営者個人の一つの考え方で、特定の金融商品の購入を勧めるものではありません。家計の最適な割合は各家庭の状況で異なります。投資は元本割れの可能性があります。