年収から手取りはいくら?2025年の計算方法と早見表

公開:2026年6月/参照元は記事末尾

「年収500万円って、実際に使えるお金はいくら?」——額面の年収から税金と社会保険料を引いた、実際に手元に入るお金が 手取り です。手取りはおおよそ 年収の75〜85%。年収が高いほど、この割合は少しずつ下がります。

手取り=額面から「引かれるもの」を引いた額

会社員の場合、給料の額面(年収)からは次の3つが天引きされます。残ったお金が手取りです。

このうち 一番大きいのは社会保険料で、年収のおよそ15%前後を占めます。税金よりも社会保険料の負担が大きい、という点は意外と知られていません。

年収別 手取り早見表

会社員・独身・賞与なし・扶養なし(40歳未満)を前提にした概算です。実際の額は、賞与の割合・お住まいの自治体・各種控除で変わります。

年収(額面)手取りの目安手取り率
300万円約240万円約80%
400万円約317万円約79%
500万円約390万円約78%
600万円約462万円約77%
700万円約531万円約76%
800万円約594万円約74%
1,000万円約726万円約73%

たとえば年収500万円なら、手取りは月あたり約32万円(賞与なしの場合)。年収が上がるほど税率も上がるため、手取り率はゆるやかに下がっていきます。

あなたの手取りはいくら?

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2025年(令和7年)の改正で手取りはどう変わった?

2025年の税制改正で、所得税の 基礎控除 と給与所得控除(給与所得者の経費にあたる控除)の最低額が引き上げられました。これにより、とくに パート・年収が低めの人ほど、所得税が軽くなり手取りが少し増える 方向です。いわゆる「103万円の壁」が 123万円 に引き上がったのも、この改正によるものです。

手取りを増やす3つの方法

  1. ふるさと納税:実質2,000円の負担で返礼品。住民税・所得税が控除される
  2. iDeCo(個人型確定拠出年金):掛金が全額所得控除になり、その年の税金が減る
  3. 医療費控除・扶養の見直し:年間の医療費が多い年や、家族の扶養の入れ方で変わる

いずれも「使えるお金」を増やす王道です。下のツールで、自分の場合いくら得になるか試算できます。

まとめ

情報更新日:2026年6月|計算の根拠・参照元について。本記事は一般的な説明です。参照:国税庁「令和7年度税制改正(基礎控除の見直し等)」/協会けんぽ・厚生労働省(社会保険料率)。手取りは会社員・概算の目安で、実際の額は勤務先・自治体・控除により変わります。