資産の取り崩し、
何年もつ？

資産寿命の基本

「資産寿命」とは、いまの資産を運用しながら毎月取り崩していったときに、資産が尽きるまでの年数のこと。老後は「いくら貯めたか」だけでなく「どう使うか（取り崩すか）」が同じくらい大切です。

取り崩しながら運用すると長持ちする

取り崩しをしても、残った資産を運用し続けると資産寿命は大きく延びます。たとえば2,000万円を月15万円取り崩す場合、運用0%なら約11年ですが、年3%で運用できれば約13年に延びます。毎月の取り崩しが運用益の範囲内なら、理論上は元本が減りません。

毎月いくら取り崩すと何年もつか

65歳から2,000万円を年3%で運用しながら取り崩した場合の資産寿命です。取り崩す額が増えると、資産寿命は加速度的に短くなります。

月10万円と月15万円の差はたった5万円ですが、資産寿命は23年から13年へ、10年近く縮みます。取り崩し額を少し抑えることの効果は、思っているより大きいのです。

資産額別の資産寿命

逆に、毎月15万円ずつ取り崩す前提で資産額を変えると、次のようになります（年3%・65歳から）。

資産が2倍になると、資産寿命は2倍以上に延びます（1,000万円で6年、2,000万円で13年）。取り崩した残りが運用に回るぶん、元本が大きいほど利息の効きが強くなるためです。毎月の利息が取り崩し額に追いつく6,000万円のラインを超えると、理論上は元本が減りません。

運用の効果は資産が大きいほど大きい

「運用しながら取り崩す」ことの効果も、資産額によってまったく違います（毎月15万円取り崩し）。

資産1,000万円だと運用してもわずか半年強しか延びません。資産が少ないうちは「運用でなんとかする」より「取り崩し額を抑える」「収入を作る」ほうが確実です。

年金がいくらあるかで景色が変わる

実際の老後は、資産だけを取り崩すのではなく年金でまかなえない分を取り崩します。生活費が月25万円・資産2,000万円・年3%運用の前提で、年金額を変えてみます。

年金が月5万円多いだけで、資産寿命は78歳から88歳へ10年延びます。年金は死ぬまでもらえる終身の収入なので、資産寿命の計算では圧倒的に強い存在です。まずは自分の年金額を確認し（→年金見込み額シミュレーター）、繰り下げ受給で増やせないかを検討する価値があります（→繰り下げ受給とは）。

95歳まで（30年）もたせるには

65歳から30年間もたせるのに必要な資産額を逆算しました。

よく言われる「老後2,000万円」は、年金でまかなえない不足分が月10万円未満で、かつ運用を続けるという前提に近い数字です。不足額が月15万円なら3,500万円以上が必要になります（→老後資金シミュレーター）。

4%ルールという目安

「毎年、資産の4%ずつ取り崩せば30年以上もつ可能性が高い」という米国の研究にもとづく目安が4%ルールです。2,000万円なら年80万円・月約6.7万円。日本の状況や相場・インフレで変わるので絶対ではありませんが、取り崩しすぎを防ぐ目安として役立ちます。

いちばんの注意点＝最初の下落

同じ平均利回りでも、取り崩し始めてすぐに大きく下落すると資産寿命は縮みます（シークエンス・オブ・リターン・リスク）。対策は、①数年分の生活費を現金で持っておく、②下落した年は取り崩しを抑える、③公的年金という「一生もらえる収入」を厚くする（→繰り下げ受給）こと。まずは年金額を把握するのが出発点です（→年金見込み額）。

この計算に入っていないもの

資産寿命の計算はどうしても「きれいすぎる」数字になります。実際には次の要素が加わります。

• 運用益への税金…NISA口座の外で運用している分は、利益に20.315%かかります。NISAの非課税枠を優先して使い、課税口座は後から取り崩すのが基本です（→新NISAの始め方）
• インフレ…物価が年2%上がると、いまの月15万円は20年後に約22万円の価値です。運用利回りから物価上昇率を引いた「実質利回り」で考えると安全側になります
• まとまった出費…介護・自宅の修繕・車の買い替えなど。数百万円単位の出費が入ると資産寿命は一気に縮みます
• 取り崩しの順番…現金→課税口座→NISAの順に使うなど、どの資産から取り崩すかで手取りは変わります

だからこそ、資産寿命の計算は「一度やって終わり」ではなく、数年ごとに現状の残高で計算し直すものだと考えてください。