学資保険はいらない?教育費は「貯金とNISA」で準備するわが家の考え方

更新:2026年7月 ・ 読了目安 約3分

学資保険は「保険」と「貯蓄」がセットになった商品。でも近年は返戻率が低く、わが家は「保険は保険、貯蓄は貯蓄」で分けるほうがシンプルで効率的だと考えています。学資保険に入らず、教育費を貯金と新NISAで準備する考え方を整理します。

📑 この記事でわかること
  1. 学資保険のしくみと、近年の返戻率
  2. 「保険」の部分は何のため?
  3. わが家の代わりの方法
  4. 注意:NISAは元本保証ではない
  5. それでも学資保険が向いている人
  6. よくある質問
  7. まとめ
1本にまとめる? 役割で分ける? 学資保険(1本にまとめる) 保障+貯蓄がセット △ 返戻率が低め・割高になりがち △ 途中解約で元本割れ・資金が固定 分ける(わが家式) 保障=掛け捨てで安く・厚く 近い出費=預貯金(元本保証) 遠い大学費用=新NISAで積立 シンプルで効率的

学資保険のしくみと、近年の返戻率

学資保険は、毎月保険料を払い込み、進学のタイミングで「お祝い金・満期金」を受け取る商品です。かつては「払った以上に戻る(返戻率が高い)」のが魅力でしたが、近年は超低金利の影響で返戻率が下がり、商品によっては払込総額とほぼ同じ〜わずかに上回る程度になっています。途中解約すると元本割れすることも多く、契約後はお金が固定されます。

「保険」の部分は何のため?

学資保険には、契約者(親)が亡くなると以後の保険料が免除され、満期金は満額受け取れる、という死亡保障がついています。これは安心ですが、同じ死亡保障なら、掛け捨ての収入保障保険などのほうが、ずっと安く・厚く確保できます(保険の考え方はこちらの記事で)。「保障」と「貯蓄」を1つの商品に混ぜると、手数料が見えにくく割高になりがち、というのがわが家の見方です。

わが家の代わりの方法

まず「いつ・いくら必要か」を把握するのが出発点。下のツールで教育費の見通しを立てられます。

大学までにいくら必要?を試算

教育費シミュレーターで計算する →

注意:NISAは元本保証ではない

新NISAは期待できるリターンが大きい一方、元本保証はありません。大学入学が近づいた時期に暴落が重なると困るので、使う数年前から少しずつ現金化しておくのが安心です。どうしても値動きが不安なら、その分は預貯金や個人向け国債など堅い置き場にしておく、という併用もアリです。

それでも学資保険が向いている人

「いらない」と決めつけず、次のような人には学資保険にも良さがあります。

要は「自分で預金+NISAを続けられるか」次第。続けられるなら分ける方が効率的、自信がないなら学資保険の強制力を使う、という選び方です。

よくある質問

Q. 児童手当を学資保険の保険料に充てるのはあり?

ありですが、わが家は児童手当をそのまま貯蓄用口座+NISAへ回す方式をおすすめしています。児童手当は1人あたり総額約230万円。これを教育費の土台にすれば、学資保険に頼らずとも大学費用のかなりをカバーできます(→児童手当はいくら?)。

Q. NISAで教育費を準備するのは危なくない?

使う時期が10年以上先なら、長期・積立・分散で値動きをならせます。ただし入学が近づいたら(3〜5年前から)少しずつ現金化して、暴落リスクを避けるのが鉄則。近い時期のお金は預貯金に、が基本です。

Q. すでに学資保険に入っている。解約すべき?

あわてて解約すると元本割れすることが多いです。返戻率や満期までの期間を確認し、払い済み(以後の払込を止めて満期を待つ)にする手も。契約内容を見て、続ける・止めるを冷静に判断しましょう。

まとめ

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情報更新日:2026年7月|このサイトについて・免責|ツールの埋め込み。本記事は運営者個人の一つの考え方で、特定の保険商品・金融商品の加入や解約を勧めるものではありません。学資保険の返戻率は商品・契約条件で異なり、NISA等の投資は元本が保証されず結果は自己責任です。