生命保険はいくら必要？必要保障額の出し方をやさしく解説

公開：2026年7月／これは「わが家の一つの考え方」です（記事末尾に注意書き）

生命保険は「なんとなく3,000万円」で入りがち。でも本当に必要な額は家庭でまるで違います。考え方はシンプルで、必要保障額＝（遺族のこれからの支出）−（遺族のこれからの収入）。多すぎる保障は保険料のムダ。必要な分だけ掛け捨てで備える出し方を整理します。

必要保障額の基本の式

万一のとき、残された家族がこの先必要とするお金（支出）から、入ってくるお金（収入）を引いた差額だけを保険で用意すれば十分、という考え方です。

「支出 − 収入」がプラスなら、その分を保険でカバー。ここを大きく見積もりすぎると、保険料を払いすぎることになります。

見落としがち①：遺族年金は意外と手厚い

会社員（厚生年金）が亡くなった場合、残された家族には遺族厚生年金＋遺族基礎年金が支給されます。子どもがいる家庭では毎月まとまった額が出るため、必要保障額はその分ぐっと下がります。「公的保障がいくら出るか」を抜きに保険額を決めると、過剰になりがちです。

見落としがち②：団信があれば住居費はいらない

持ち家で住宅ローンを組み、団信（団体信用生命保険）に入っていれば、万一のとき住宅ローンは完済され、住居費の心配は消えます（くわしくは団信と生命保険の記事）。つまり住居費分を生命保険で重ねて備える必要はありません。賃貸の場合は家賃分を見込みます。

必要額は年々減る → だから収入保障保険

子どもが成長して独立に近づくほど、これから必要なお金（必要保障額）は減っていきます。なので、保障が自然に減っていく収入保障保険（掛け捨て）が、ムダなく合理的だとわが家は考えています（→保険は3つだけ）。

まとめ

• 必要保障額＝遺族の支出 − 遺族の収入。差額だけを保険で
• 遺族年金・団信を踏まえると、必要額は思ったより小さいことが多い
• 必要額は年々減る → 掛け捨ての収入保障保険がムダが少ない

情報更新日：2026年7月｜このサイトについて・免責。本記事は運営者個人の一つの考え方で、特定の保険商品の加入・解約を勧めるものではありません。遺族年金の金額や支給条件は加入状況・家族構成で異なります。必要保障額は各家庭の事情で変わるため、詳細は公的機関や専門家にご確認ください。