医療保険はいらない？高額療養費で足りるかを試算してから決める
医療保険に入る前に、まず日本の「高額療養費制度」を知るのが大事。これがあるおかげで、ある程度の貯蓄があれば手厚い医療保険に入らなくても受け止められることが多い、というのがわが家の考え方です。
📑 この記事でわかること
高額療養費制度＝毎月の自己負担に「上限」がある
公的医療保険には高額療養費制度があり、1か月（同じ月）の窓口負担が一定額を超えると、超えた分が払い戻されます。たとえば年収約370〜770万円の人なら、医療費が100万円かかっても、1か月の自己負担はおよそ9万円で頭打ちになります（計算式：85,800円＋（医療費−286,000円）×1%）。さらに直近12か月で3回以上上限に達すると、4回目から上限が下がる「多数回該当」もあります。
⚠️ 上の金額は2026年8月からの新しい上限額です（年収約370〜770万円の区分は月8万100円→8万5,800円に引き上げ）。あわせて年間上限（同区分で年53万円）が新設され、治療が長く続く人ほど守られる形になりました。自分の場合の上限は下のツールで確認できます。
入院・手術で自己負担はいくらまで？
高額療養費シミュレーターで上限額を見る →それでも保険でカバーされないもの
高額療養費は万能ではありません。次のものは対象外です。
- 差額ベッド代（個室などを希望した場合）
- 先進医療の技術料（全額自己負担になることがある）
- 入院中の食事代・日用品、通院の交通費
- 働けない間の収入の減少
これらが不安な人は、貯蓄で備えるか、必要なら最小限の保険（先進医療特約など）に絞るのが、わが家の考え方です。
わが家の結論
- まず生活防衛資金（数か月分の生活費）を持つ
- 医療費の大半は高額療養費＋貯蓄で受け止められる
- 手厚い医療保険・がん保険を何本も持つより、その保険料を貯蓄やNISAに回す
「保険は低確率・高ダメージだけに絞る」という考え方の延長です（詳しくは保険は3つだけ）。
会社員はさらに「傷病手当金」もある
会社員（健康保険の被保険者）なら、病気やケガで働けないとき傷病手当金で給料の約2/3が最長1年6か月もらえます。つまり「治療費は高額療養費、生活費は傷病手当金」と、公的保障が二重にある状態。だからこそ、民間の医療保険は最小限でも足りることが多いのです（→傷病手当金とは？）。自営業（国保）はこの傷病手当金がないので、その分は貯蓄で厚めに備えるのが安心です。
それでも医療保険を検討していい人
「いらない」と言い切るのではなく、次のような人は最小限の医療保険を検討する価値があります。
- 貯蓄がまだ少ない：数十万円の出費が家計に大きく響くうちは、掛け捨ての安い医療保険でつなぐのもあり
- 自営業・フリーランス：傷病手当金がないぶん、就業不能への備えを厚めに
- 差額ベッド・先進医療が気になる：必要な特約だけに絞って加える
ポイントは「なんとなく手厚く」ではなく、公的保障で足りない部分だけを、最小限・掛け捨てで補うこと。貯蓄が育ったら見直して減らす、という前提で考えます。
よくある質問
Q. がん保険は必要？
がんも高額療養費の対象で、標準治療なら自己負担には上限があります。ただし治療が長期にわたり、収入減や自由診療が絡むこともあるため、不安なら「診断一時金」型など使い道の自由なタイプを最小限に、という考え方があります。手厚い特約を何本も、は避けたいところです。
Q. 貯蓄はいくらあれば医療保険なしで大丈夫？
ひとつの目安は生活防衛資金（生活費の半年〜1年分）＋医療用に数十万円。高額療養費で1か月の負担は9万円前後に収まるので、これがあれば多くの入院・手術は受け止められます。
Q. 2026年8月の上限引き上げで話は変わる？
上限が少し上がりますが（例：月8万100円→8万5,800円）、「高額療養費で負担に上限がある」という仕組み自体は変わりません。基本の考え方は同じで、上限額の変化を織り込んで貯蓄額を調整すればOKです。
情報更新日：2026年7月｜このサイトについて・免責|ツールの埋め込み。本記事は運営者個人の一つの考え方で、特定の保険商品の加入・解約を勧めるものではありません。高額療養費の上限額は年齢・年収区分により異なり、2026年8月から段階的に引き上げられます。必要な備えは健康状態・家族構成・資産などで変わります。最新の制度は厚生労働省・各保険者でご確認ください。