医療保険はいらない？高額療養費で足りるかを試算してから決める

公開：2026年6月／これは「わが家の一つの考え方」です（記事末尾に注意書き）

医療保険に入る前に、まず日本の「高額療養費制度」を知るのが大事。これがあるおかげで、ある程度の貯蓄があれば手厚い医療保険に入らなくても受け止められることが多い、というのがわが家の考え方です。

高額療養費制度＝毎月の自己負担に「上限」がある

公的医療保険には高額療養費制度があり、1か月（同じ月）の窓口負担が一定額を超えると、超えた分が払い戻されます。たとえば年収約370〜770万円の人なら、医療費が100万円かかっても、1か月の自己負担はおよそ8〜9万円で頭打ちになります（計算式：80,100円＋（医療費−267,000円）×1%）。さらに直近12か月で3回以上上限に達すると、4回目から上限が下がる「多数回該当」もあります。

⚠️ 2026年8月から、この自己負担の上限が段階的に引き上げられます（例：年収約370〜770万円の区分で月8万100円→8万5,800円）。あわせて「年間上限」も新設されます。本記事の金額は2026年7月までの現行額です。自分の場合の上限は下のツールで確認できます。

それでも保険でカバーされないもの

高額療養費は万能ではありません。次のものは対象外です。

• 差額ベッド代（個室などを希望した場合）
• 先進医療の技術料（全額自己負担になることがある）
• 入院中の食事代・日用品、通院の交通費
• 働けない間の収入の減少

これらが不安な人は、貯蓄で備えるか、必要なら最小限の保険（先進医療特約など）に絞るのが、わが家の考え方です。

わが家の結論

• まず生活防衛資金（数か月分の生活費）を持つ
• 医療費の大半は高額療養費＋貯蓄で受け止められる
• 手厚い医療保険・がん保険を何本も持つより、その保険料を貯蓄やNISAに回す

「保険は低確率・高ダメージだけに絞る」という考え方の延長です（詳しくは保険は3つだけ）。

情報更新日：2026年6月｜このサイトについて・免責。本記事は運営者個人の一つの考え方で、特定の保険商品の加入・解約を勧めるものではありません。高額療養費の上限額は年齢・年収区分により異なり、2026年8月から段階的に引き上げられます。必要な備えは健康状態・家族構成・資産などで変わります。最新の制度は厚生労働省・各保険者でご確認ください。